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海外事例から学ぶ

防犯カメラの種類と有線・無線の選び方完全ガイド

Security Camera Guide 2017 - A Complete Guide to Wireless/Wired Cameras YouTubeで見る
この動画について: 米国の家電レビューチャンネル「Chris Majestic」が、家庭用防犯カメラの種類・有線・無線の全タイプを体系的に解説した入門動画です。
著者
防犯カメラ補助金AI 編集部
公開日
最終更新

防犯カメラは形状で固定型・ドーム・PTZ・バレットの4種類に分かれ、電源方式で無線(WiFiカメラ・ワイヤレスカメラ)と有線(アナログ・PoE給電)に分類される。 有線ではPoE給電+NVRの組み合わせが高解像度・拡張性に優れる。 日本では多くの自治体が補助金制度を設けており、設置時は個人情報保護法や条例への対応も必要。

防犯カメラの4つの種類

防犯カメラは形状・機能によって主に4種類に分類されます。

  • 固定型インドアカメラ:室内専用の据え置き型。スマートスピーカーのように家庭に馴染むデザインが増えており、近年急速に普及しています。
  • ドーム型カメラ:天井に埋め込む半球型。スーパーや公共施設でよく見かける形状で、死角が少なく広角撮影に向いています。
  • PTZカメラ(パン・チルト・ズームカメラ):遠隔操作で水平(パン)・垂直(チルト)・ズームが可能。広いエリアをカバーしたい場合に適しています。
  • バレット型カメラ:円筒形の固定カメラ。屋内外両用で、一般向けのセキュリティカメラキットに最も多く付属するタイプです。

日本の店舗や集合住宅ではドーム型が多く採用されており、屋外の玄関や駐車場にはバレット型が広く使われています。設置場所の目的に合わせて選ぶことが重要です。

無線カメラの2タイプ:WiFiカメラとワイヤレスカメラの違い

「無線カメラ」と一口に言っても、大きく2種類あります。混同しやすいため注意が必要です。

① WiFiカメラ(従来型・IPカメラ) WiFi経由で映像を送信しますが、電源コードが必要です。屋外に設置する場合、建物の壁に穴を開けて電源ケーブルを引き込む工事が発生します。映像品質は比較的高く、機種の幅も広いです。多台数を導入するとWiFiの帯域を圧迫するリスクがあるため、同時接続数には注意が必要です。

② ワイヤレスカメラ(バッテリー駆動型) バッテリー駆動のためケーブル不要で、任意の場所に設置できます。Arlo・Canary・Ring Stick Up Camのように防水対応の屋外モデルも存在します。機種によってはベースステーションをルーターに有線接続する必要があります。

賃貸マンションや工事が難しい場所にはワイヤレスカメラが向いており、クラウドストレージとのセットプランも充実しています。

有線カメラの2タイプ:アナログ(BNC接続)とPoE給電の違い

有線カメラにはアナログカメラとPoE給電カメラ(Power over Ethernet)の2系統があります。

アナログカメラ(BNC接続) BNC端子と電源コードの2本線を使う旧来の方式です。フルHD解像度にも対応しており、既存設備の流用が可能な場合があります。DVR(デジタルビデオレコーダー)に接続して映像を管理します。ケーブルが長尺になるため配線工事の負担は大きくなりがちです。

PoE給電カメラ(Power over Ethernet) LANケーブル1本で電源供給と映像伝送を同時に行うシステムです。配線がすっきりし、NVR(ネットワークビデオレコーダー)またはPoE対応スイッチに接続して使います。高帯域のEthernetを活かせるため高解像度映像の伝送に強く、動画内では「最も画質に優れる方式」として紹介されています。

PoEポート内蔵のNVRを選ぶと配線と管理が一本化できるため、特に多台数を設置する場合に効率的です。一般家庭のルーターやスイッチはPoE非対応のことが多い点を事前に確認しましょう。

DVRとNVRの違い:録画管理機器の選び方

録画機器はカメラの接続方式によって選択肢が変わります。

| 項目 | DVR | NVR | |---|---|---| | 対応カメラ | アナログカメラ | IPカメラ・PoEカメラ | | ケーブル | BNC+電源(2本) | LANケーブル1本(PoEポート搭載時) | | 最大解像度 | フルHD程度 | 4K以上にも対応 | | WiFiカメラ管理 | 不可 | 可(同一ネットワーク経由) |

NVRはDVRに比べ高解像度対応・WiFiカメラの統合管理など機能が充実しています。新規にシステムを構築するなら、将来の拡張性を考えてNVRを選ぶのが一般的です。

日本でも家庭向けのNVRキット(カメラ4〜8台セット)が広く流通しており、自治体の補助金が活用できる場合があります。補助金一覧で対象制度を確認してみましょう。

解像度の読み方:TVL・メガピクセル・ピクセル表記を比較

防犯カメラのスペック表には複数の解像度表記が混在するため、比較しにくいと感じる方も多いです。

  • TVL(テレビジョンライン):アナログカメラの旧来の単位。「1920TVL」は概ね1080p相当。
  • メガピクセル(MP):デジタルカメラ共通の単位。2.1MPが1080p相当。4MP・8MPはPoEカメラに多い。
  • ピクセル解像度(1080p / 4K等):最もわかりやすい表記。現在の主流は1080p〜4K。

2MP(1080p)以上のカメラはPoE方式が基本です。高帯域のEthernetが高解像度映像の安定伝送を支えているためです。ナンバープレートの読み取りなど高精細な映像が必要なら4MP以上のPoEカメラを選ぶと、デジタルズームでも画質を維持しやすくなります。

解像度が上がるほどストレージ消費も増えます。録画サーバーやクラウドの容量と合わせて検討しましょう。

日本で設置する前に確認すること:補助金と法令対応

カメラの種類を選んだ後は、日本固有の手続き・ルールを確認しましょう。

補助金の活用 全国の多くの自治体が防犯カメラ設置に補助金制度を設けており、当サイトでは約127件の制度を収録しています(名古屋市・品川区など)。補助金は年度ごとに内容が変わり、費用の一部が補助される仕組みです。自己負担は必ず伴うため、総費用を見積もったうえで申請してください。

法令・条例への対応 個人情報保護法や各自治体の防犯カメラ条例により、以下の配慮が求められる場合があります。

  • 撮影範囲が公道や隣地に不必要に及ばないよう角度を調整する
  • 「防犯カメラ作動中」などの掲示を行う
  • 録画データの保存期間(1か月以内が主流)を設定する

詳細はガイドラインページをご確認ください。申請前には必ず各自治体の公式情報も確認してください。

日本での補助金・法令の注意点

この動画は2017年公開の米国向け入門ガイドですが、カメラの種類・接続方式・解像度の基礎知識は現在の日本市場でも通用します。日本固有の注意点として、①全国の多くの自治体が補助金制度を設けており費用の一部が補助される可能性があること(全国約127件収録・一覧はこちら)、②個人情報保護法や防犯カメラ条例により撮影範囲の配慮・掲示・保存期間の設定が求められる場合があること(詳細:ガイドライン)の2点を設置前に確認することを強くお勧めします。補助金は自己負担を伴う制度であり、申請前に必ず各自治体の最新の公式情報を確認してください。

よくある質問

Q. WiFiカメラとワイヤレスカメラは何が違うのか?
A. WiFiカメラ(IPカメラ)はWiFiで映像を送信しますが電源コードが必要です。屋外設置では壁への穴あけ工事が発生します。一方ワイヤレスカメラはバッテリー駆動のためケーブル不要で設置場所を選ばず、賃貸にも向いています。ただし充電・電池交換の手間があり、WiFiカメラより映像品質が劣る機種もあります。目的と設置環境で使い分けましょう。
Q. PoEカメラを使うには何が必要か?
A. PoE給電カメラを使うには「PoEポートを持つスイッチ」または「PoEポート内蔵のNVR」が必要です。一般家庭のルーターやスイッチはPoE非対応のことが多いため事前に確認が必要です。PoEポート付きNVRを選ぶと、カメラとNVRをLANケーブル1本で接続するだけで電源供給と映像管理が完結し、家庭内ネットワークへの負荷も抑えられます。
Q. 1080p・2MP・1920TVLはどれが同じ解像度か?
A. 3つの表記はいずれも概ね同等の解像度を指します。1080pはピクセル表記(縦1080ライン)、2.1MPはメガピクセル表記(約207万画素)、1920TVLはアナログカメラの旧単位で、いずれもフルHD相当です。カメラのスペックを比較するときは「1080p相当かどうか」を基準に読み替えると、異なるメーカー間でも比較しやすくなります。
Q. 防犯カメラ設置の補助金はいくら、どこに申請するのか?
A. 補助額は自治体・年度・設置規模によって異なります。カメラ1台あたり数千円〜数万円が補助される制度が多く、設置費用の一部が対象となります。費用の一部を補助する制度であり自己負担は必ず伴います。年度末に予算が尽きると受付終了になる場合もあるため早めの確認が重要です。[無料AI診断](https://camera-hojokin.com/diagnosis)で地域の対応制度を確認してから各自治体の窓口に問い合わせましょう。
Q. 屋外に設置する防犯カメラが法令上注意すべき点は何か?
A. 個人情報保護法および各自治体の防犯カメラ条例により、撮影範囲が公道や隣地に不必要に及ばないよう調整すること、「防犯カメラ作動中」などの掲示を行うこと、録画データは1か月以内を目安に保存期間を設定することが求められる場合があります。自治体によって条例内容が異なるため、[ガイドラインページ](https://camera-hojokin.com/guideline)と設置先の自治体の公式情報を必ず確認してください。
Q. 賃貸マンションでも防犯カメラを設置できるか?
A. 賃貸や集合住宅でも設置できるケースはありますが、壁への穴あけが必要な有線カメラは管理組合・大家の許可が必要です。バッテリー駆動のワイヤレスカメラは配線工事が不要なため賃貸でも比較的導入しやすく、動画内でもこのような環境に向くと紹介されています。共用部への設置は管理規約を必ず事前に確認してください。
Q. WiFiカメラを多台数つけるとどんな問題が起きるか?
A. WiFiカメラを多台数導入すると家庭用ルーターの帯域を圧迫し、ネットワーク全体が遅くなるリスクがあります。動画内でも「注意が必要」と明示されています。台数が多い場合はPoE給電カメラとNVRの組み合わせが有効です。映像データがNVRに直接集まるためWiFi帯域への影響が少なく、安定した録画環境を維持できます。
Q. DVRとNVRはどちらを選べばよいか?
A. これから新規にシステムを構築するならNVRが推奨されます。NVRはDVRより対応解像度が高く(4K以上も可)、PoEカメラとWiFiカメラを同一画面で統合管理できます。既存のアナログカメラを持っていてコストを抑えたい場合はDVRの流用も選択肢です。将来的にカメラ台数を増やす予定があるならNVRのほうが柔軟に拡張できます。

出典

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