古いスマホに無料アプリ「Alfred」を入れるだけで、モーション検知・ライブ映像・双方向音声を備えた防犯カメラになる。 新しいカメラ購入前に、まず手元の端末で試す選択肢として有効。 日本では個人情報保護法や自治体条例への配慮が必要で、専用カメラを購入する際は自治体の補助金を活用できる場合もある。
古いスマホが防犯カメラになる理由
スマートフォンはレンズ・マイク・スピーカー・Wi-Fi・バッテリーをすべて内蔵しており、専用防犯カメラとほぼ同じハードウェア構成を持ちます。画面のガラスが割れていても、カメラ部分が生きていれば防犯カメラとして十分機能します。
動画では破損したSamsung Galaxy Note 20 Ultraとケースを装着したiPhoneを実際に使用しており、カメラの動作に問題がないことを確認しています。
スマホ再利用の主なメリット
- 初期費用ほぼゼロ：手元にある端末をそのまま活用
- 小型で設置の自由度が高い：目立たない場所に配置しやすい
- 廃棄削減：不要端末をゴミに出さず環境負荷を軽減
ただし、常時稼働させるには電源管理と設置の工夫が必要です（後述）。
無料アプリ「Alfred」の設定手順
Alfred（iOS・Android両対応）は、スマホを防犯カメラに変える定番の無料アプリです。「カメラ用端末」と「ビューワー用端末」の2台に同じアプリを入れるだけで使い始められます。
セットアップの流れ
- 普段使いのスマホにAlfredをインストールし、Googleアカウントでログイン（ビューワーとして設定）
- カメラにしたい古い端末にもAlfredをインストール
- 古い端末ではログイン時に「カメラ」を選択（またはQRコードを読み取り）
- 複数の古い端末をカメラとして登録し、まとめて管理可能
無料プランで使える主な機能
| 機能 | 内容 | |------|------| | ライブ映像 | リモートからリアルタイムで確認 | | モーション検知 | 動体を検知して録画・プッシュ通知 | | クラウド保存 | 短時間のクリップを無料で保存 | | 双方向音声 | カメラ側のスピーカーで声を出せる | | サイレン | 不審者を警告音で威嚇 | | 前面・背面カメラ切替 | 両方のカメラが使用可 |
Android端末はさらに、連続オートフォーカス・再起動時の自動復帰・パスコードロックなどに対応しています。高画質録画・ズーム・広告非表示・30日間クラウド保存が必要な場合は有料のAlfred Premiumにアップグレードできます。
他の選択肢として、Manything・Salient Eye・Presence（iOS/Android対応）や、IPWebcam（Android専用）も同様の機能を持つ無料アプリです。
カメラの設置・固定のポイント
アプリの設定が終わったら、カメラの配置と固定方法を決めましょう。
優先度の高い設置場所
- 玄関・インターフォン付近（来訪者の確認）
- 駐車場・庭の出入り口
- 貴重品を保管している部屋
- 幼い子どもの部屋（ベビーモニター用途）
固定方法
動画では以下の2つを推奨しています。
- スマートフォン用三脚：高さや角度の調整が自由でどこでも設置しやすい
- 車用吸盤マウント：ガラス窓や平滑面に貼り付け、窓越し撮影にも対応
撮影範囲を広げたい場合、クリップ式の広角レンズを追加するのも有効です。動画によると$5〜$20程度（日本では約800〜3,000円の概算）でオンライン購入できます。
設置場所を選ぶ際は、隣家や公道が撮影範囲に入らないよう注意してください（後述の法令・条例への対応を参照）。
24時間稼働のための電源管理
防犯カメラとして常時録画するには、スマホを常にコンセントに接続しておく必要があります。バッテリーだけで稼働させると数時間で電源が切れるためです。
推奨する対策
- 長めのUSB/Lightningケーブル（約3m）を用意し、コンセント位置に縛られず設置の自由度を確保する
- Alfredの省電力モードを有効にして画面をロック・消灯し、発熱と電力消費を抑える
- 長期間充電し続けるとバッテリーが劣化・膨張するリスクがあるため、定期的に端末の状態（発熱・変形）を目視確認する
日本の一般家庭では延長コードやUSBコンセントアダプターを組み合わせることで、比較的自由な場所に設置できます。古い端末ほどバッテリー劣化が進んでいる可能性があるため、発熱に特に注意してください。
日本で設置する際の法令・条例への配慮
自宅内の防犯カメラであっても、撮影範囲が玄関外・公道・隣家に及ぶ場合は個人情報保護法や各自治体の防犯カメラ設置条例の対象となることがあります。
主な配慮事項
- 掲示義務：「防犯カメラ作動中」等のステッカー・表示板の設置を求める自治体がある
- 録画保存期間：多くの自治体のガイドラインでは目安として1か月以内とされている
- 撮影範囲の制限：隣家・通行人が映る範囲は最小限に抑える
- データ管理：クラウドにアップロードされた映像の取り扱いはサービスの利用規約を確認
詳細は 防犯カメラ設置ガイドライン で確認できます。
Alfredのクラウド保存機能を使う場合、映像データが海外サーバーに保存される可能性がある点も念頭に置き、取り扱いに注意してください。
専用カメラ購入時は自治体の補助金も確認しよう
スマホ再利用は初期費用をかけずに始められますが、防水性・夜間撮影・画質などの面で専用カメラへの買い替えを検討する場面もあります。その際、自治体の防犯カメラ設置補助金を活用できる場合があります。
当サイトでは全国約127件の補助金情報を収録しています。名古屋市・品川区をはじめ多くの自治体が個人・事業者向けの補助制度を設けています。補助の対象・上限額・自己負担の割合はそれぞれ異なり、年度ごとに内容が変わることがあります。
申請前には必ず各自治体の公式情報を確認し、自己負担額や対象機器の要件をご確認ください。
日本での補助金・法令の注意点
動画は米国向けコンテンツですが、Alfred等のアプリは日本でもそのまま利用可能です。ただし日本では個人情報保護法と自治体ごとの防犯カメラ設置条例が適用されるため、屋外や他者が映り込む場所への設置時は掲示義務・録画保存期間（目安1か月以内）・映像データの管理に注意が必要です（詳細: https://camera-hojokin.com/guideline）。専用カメラへの買い替えを検討する際は、全国約127件の補助金を収録した補助金一覧（https://camera-hojokin.com/hojokin）やAI診断（https://camera-hojokin.com/diagnosis）で自治体の助成制度を確認することをお勧めします。補助の対象・上限・自己負担は年度・自治体によって異なるため、申請前に各自治体の公式情報を必ずご確認ください。