PoEスイッチ1台でIPカメラとNVRを同じネットワークに接続し、SADPツールでIPアドレスを把握してNVRに手動登録する手順。 Hikvision NVR 7608に室内ドーム1台＋屋外バレット2台の計3台を接続した実例を紹介。 日本では自治体補助金を活用して導入コストを削減できる可能性があるため、設置前に確認を。
システム構成とネットワーク図
今回の構成は インターネットルーター → PoEスイッチ → IPカメラ3台＋NVR＋無線アクセスポイント という星型ネットワークです。
PoEスイッチ（Power over Ethernet給電対応スイッチ）の最大のメリットは、電源供給とデータ通信をCat6 LANケーブル1本でまかなえる点です。カメラ設置箇所まで別途電源コンセントを引く必要がなく、施工の手間とコストを抑えられます。
動画で使用した機器一覧: - NVR: Hikvision 7608（8チャンネル対応） - カメラ: 室内ドーム型1台、屋外バレット型2台（計3台） - ケーブル: Cat6 LANケーブル（各機器間の配線に使用） - 設定ツール: SADP（Search Active Device Protocol）― Hikvision製の無料デバイス探索ツール
物理配線の手順（Cat6ケーブル接続）
物理配線は以下の順序で行います。接続のたびにポート番号をメモしておくと、後からの管理や障害調査が容易になります。
- ルーター → PoEスイッチ（上流ポート例: ポート24）
- 室内ドームカメラ → PoEスイッチ（ポート1）
- 屋外バレットカメラ1台目 → PoEスイッチ（ポート2）
- 屋外バレットカメラ2台目 → PoEスイッチ（ポート3）
- NVR → PoEスイッチ（ポート7）― NVR背面のLANポートは通常1系統のみ
- 無線アクセスポイント → PoEスイッチ（ポート10）― 必要に応じて追加
- 設定用PC → PoEスイッチ（空きポートへ）
NVRとモニターの接続にはHDMIまたはVGAケーブルを使います。モニターが手元にない場合はPCのWebブラウザからNVRのIPアドレスにアクセスして設定可能です。
SADPツールでIPアドレスを確認する
SADP（Search Active Device Protocol）はHikvisionが無償提供するデバイス探索ツールです。同一ネットワーク上のHikvision製品（IPカメラ・NVR・DVR）を自動検出し、IPアドレス・MACアドレス・モデル名などを一覧表示します。
動画ではPoEスイッチに接続した4台（NVR×1＋カメラ×3）が即座に検出されています。
動画内の環境で確認されたIPアドレスの例: - NVR 7608: `192.168.1.5` - カメラ1（ドーム）: `192.168.1.30` - カメラ2（バレット）: `192.168.1.6` - カメラ3（バレット）: `192.168.1.2`
ルーターのDHCPが有効な場合、機器を接続するだけで自動的にIPアドレスが割り当てられます。SADPはその割り当て結果を素早く確認する手段として活用できます。SADPはHikvision公式サイトのサポートページから無料でダウンロードできます（動画説明欄にもリンクあり）。
NVRにIPカメラを登録する設定手順
SADPで各カメラのIPアドレスを把握したら、NVRのWeb管理画面にログインしてカメラを登録します。
ログイン手順: 1. ブラウザのアドレスバーにNVRのIPアドレス（例: `192.168.1.5`）を入力してEnter 2. ユーザー名 `admin` と設定済みパスワードを入力してログイン - 初期パスワードは必ず変更してください（動画でも「中古品のため事前にリセット済み」と説明されています）
カメラ登録手順（3台分繰り返す）: 1. 「Configuration（設定）」→「Camera Management（カメラ管理）」→「IP Camera」へ 2. 登録するチャンネル（D1 / D2 / D3）を選択し「Modify（編集）」をクリック 3. SADPで確認したカメラのIPアドレスを入力 4. カメラのパスワードを2回入力 5. 追加方式を「Manual（手動）」に設定して「OK」 6. ページをリフレッシュしてステータスが「Online」になるのを確認
登録完了後は「Live View（ライブビュー）」→「Start All Live View」で全カメラ映像を一括表示できます。
日本での設置時に知っておきたい補助金と法律
日本で防犯カメラを設置する際は、費用面と法令面の両方を事前に確認しておくことが重要です。
活用できる可能性がある補助金: 名古屋市・品川区など全国の自治体が防犯カメラ設置の補助金制度を設けており、当サイトでは約127件を収録しています。PoEシステム一式の導入費用の一部が助成対象となるケースがあります。ただし補助率・上限額・対象条件は年度ごとに変わるため、申請前に必ず各自治体の公式情報を確認してください。 - 補助金一覧を見る - 無料AI診断で自分の地域の補助金を確認する
法的・条例上の注意点: - 個人情報保護法：録画映像は個人情報に該当する場合があり、目的外利用の禁止・適切な管理が求められます - 撮影範囲の配慮：隣地や公道を広範囲に映す場合は近隣への説明が望ましいケースもあります - 掲示：多くの自治体条例で「防犯カメラ作動中」などの表示が求められます - 録画保存期間：1か月以内が主流の運用基準です
詳細は 防犯カメラ設置ガイドライン をご確認ください。
よくあるトラブルと確認ポイント
カメラがSADPに表示されない場合: - カメラとPCが同じPoEスイッチ（同一ネットワークセグメント）に接続されているか確認 - PoEスイッチのPoE給電ランプが点灯しているか確認（スイッチの最大給電電力を超えると給電されないことがある）
NVR登録後もステータスが「Offline」になる場合: - カメラのIPアドレスを入力ミスしていないかSADPで再確認 - カメラのパスワードが正しいか確認（SADPツールまたはカメラ本体のリセットボタンでパスワードリセットが可能） - ページをリフレッシュして10〜20秒ほど待ってから再確認
ライブビューが映らない場合: - ブラウザの種類によってはWebコンポーネントやiVMSアプリが必要な場合があります - HDMIモニターをNVRに直接接続してローカル画面で確認する方法も有効です
日本での補助金・法令の注意点
本動画はPoEスイッチを活用したHikvision製IPカメラとNVRの接続・設定手順を紹介した海外事例です。機器構成（PoEスイッチ＋NVR＋IPカメラ）は日本国内でも広く普及しており、手順はそのまま参考にできます。一方、日本では個人情報保護法および各自治体の防犯カメラ条例により、撮影範囲の配慮・掲示義務・録画保存期間（1か月以内が主流）への対応が求められる場合があります。導入費用については全国約127自治体が補助金制度を設けており、https://camera-hojokin.com/diagnosis の無料AI診断で対象可否を事前確認できます。補助金は年度ごとに変更されるため、申請前には必ず各自治体の公式情報を確認することを推奨します。